ジャーナリストの長谷川幸洋氏は、日本のリベラル勢力の衰退に伴い、‌‌既存メディアも崩壊の危機にある‌‌と論じています。

マスコミは安全保障や憲法問題で「権力監視」を掲げながら、経済政策では‌‌財務省などのエリート層に同調する‌‌という、深刻な自己矛盾を抱えていると指摘しました。彼らが高い意識を装う背景には、‌‌特権階級のサークルから排除されたくない‌‌という特有の選民意識と保身が存在しています。

長谷川氏は、こうした歪んだ体質が‌‌若手の離職や発行部数の激減‌‌を招いており、自浄作用による改革はもはや不可能であると結論付けました。最終的に、政治の世界で左派が壊滅したように、‌‌時代遅れの規範に縛られた新聞やテレビ‌‌も市場から淘汰される運命にあると予測しています。