AI の涅槃、Fermi パラドックスの別解
· 78 min read
前置き
本日の別記事、
をネタに AI (ChatGPT-5)と対話した。なお、Fermi パラドックスの解の具体例は過去記事、
「人類は宇宙では平凡な存在」かつ "We are alone." が両立する (2024-05-26)
で述べた(*1)。今回はその別解。
(*1)
似たような話は下の過去記事で取り上げた。
The Transcension Hypothesis: 超越仮説:なぜ地球外文明が見つからないのか?の回答 (+追加)
目次
- 前置き
- AI との対話
- クロサカ の主張が外れる可能性
- クロサカの主張の独自性
- クロサカが見落としている重要事項
- 古代ローマの再現?
- 汎用 AI ロボットの登場 → 文明史的な分水嶺
- 予想が外れるとすれば…
- AI 文明がリセットする可能性
- Fermi パラドックスの別解
- AI のニルバーナ(涅槃)
AI との対話
クロサカの主張の評価
Me: 以下は最近の AI に関する動画を NotebookLM で要約した文章。この記事の内容を AI の目から見て論評してみて。
(ここに上述の NotebookLM の要約を添付したが、省略)
AI
以下は、提示テキスト(NotebookLM 要約)の主要主張を「妥当性」「過剰/不正確 」「見落とし・補強」で整理した論評。事実関係の重い箇所は出典を付ける。
総評
要約は「過剰なマネー流入+期待/性能ギャップ+著作権摩擦→部分的崩壊→寡占」という骨格を、概ね現実の動向に即して描けている。一方で、(1) 具体データの一部が誇張/混在、(2) プレイヤーの見取り図が「OpenAI/Google だけ」に収斂し過ぎ、(3) 技術・制度の反作用(省電力化、ライセンス収斂、端末側推論)の説明が薄い。以下、論点別に指摘する。
1) 「AIはバブル」認識の根拠
妥当
- 生成AIの社会的期待と実用性能のズレ(PoC 幻滅)は実在。企業の導入失敗や「影のAI(シャドーAI)」由来の事故・統制強化が増えている。サムスンの社内流出を契機に利用制限→社内ツール回帰の動きは象徴的。(ブルームバーグ)
- “電力・データセンター逼迫”は世界的アジェンダ化。IEA は 2030 年にデータセンターの電力需要が倍増規模、AI 特化は 4 倍化を指摘。米国でも 2030 年に電力の最大 9% を DC が消費し得る推計が出ている。(IEA)
過剰/不正確の可能性
- 「Altman 自身が“バブル”と公言」という断定は、発言コンテクストの確認が必要。Altman は高期待の過熱を繰り返し牽制しているが、「全面的にバブル」と単純化する引用は慎重さを要する。
見落とし・補強
- 「バブル=全面崩壊」ではなく、収益/資本耐性の高い層はむしろ拡大している。OpenAI は 2025 年上期だけで 43 億ドル売上、ただし巨額の営業赤字で“金炉”状態(損益は悪化)。高成長×赤字継続という“二面性”の描写が必要。(Reuters)
- 競合も強靭。Anthropic は年率 30 億ドル規模に到達(25年5月)、年末 90 億ドル年率見通し報道もある。欧州では Mistral が 117 億ユーロ評価へ。寡占は OpenAI/Google の二社ではない。(Reuters)
2) 「過剰資金(VC の AI 偏重)」の数字
妥当だが精緻化要
- 「米VCの64%がAI」は時期・ソース依存。24年は投資額ベースで 3~5割台という集計が多く、四半期や定義次第で 6割台に跳ねる(25年の特定期)という読みが現実的。数字を恒常値のように扱うのは危うい。
3) 「コンテンツ権利/データ枯渇」論
妥当
- NYT 対 OpenAI/MS など大型訴訟が係争中。これと並行して、OpenAI は主要メディア/通信社とライセンス契約の網を拡大(Axel Springer, FT, AP, Vox, Le Monde など)。対立と取引が同時進行という現在地を併記したい。(OpenAI)
- 「2026 年データ枯渇」仮説は、高品質テキストの可採埋蔵量に関する研究コミュニティの推計として存在(Epoch など)。ただし、合成データ、対話ログ、マルチモーダル(音声/動画)化、合意ベースのライセンス拡張で遅延・迂回する可能性にも言及すべき。(digiday.com)
過剰表現
- 「AI 企業が『使われたくないならオプトアウト』と高圧的」という評価は一面。現実には GPTBot の robots.txt オプトアウト、データ・オプトアウト窓口等の制度化とライセンス拡充が並進している。(IEA)
4) 「電力・インフラ危機 → 原発」単線図式
妥当
- 電力・水・立地制約は実在し、米国では原子力(含む小型炉)再評価の文脈が強い。IEA も AI/DC 電力の倍増超を想定。(ウォール・ストリート・ジャーナル)
補強
- ただし各国は需要サイドの効率化(冷却系、PUE 低減、光スイッチング/推論最適化、チップ電力性能)で対抗中。日本でも NEDO 等がDC 省エネ 40% 目標など具体ロードマップを走らせている。「日本の運用効率を 高値で売れ」路線は理にかなうが、すでに国際競争領域になっている点は要補足。(NEDO グリーンイノベーション基金)
5) 「崩壊プロセス:偽情報→シャドーAI→淘汰→寡占」
妥当
- シャドーAI起因の流出・統制強化は、この 2 年で量的に顕在化。各社の調査でも“無許可 AI 利用”とデータ漏えいは確度高く報告されている。(cybersecuritydive.com)
過小評価
- 端末側推論/閉域推論(Apple Intelligence のオンデバイス+Private Cloud Compute など)の普及は、偽情報/漏えいリスクを構造的に逓減させ得る大トレンド。Apple を「AIで出遅れ」と断ずるのは 2024 年以降は不正確。(Apple)
寡占像のアップデート
- 「OpenAI/Google だけが生き残る」は狭い。消費者直販+エンタープライズ直販+基盤API+オープンモデルの多層寡占に移行している。Anthropic(企業売上偏重)、Meta(Llama エコシステム)、欧州の Mistral(ソブリン/OS 寄り)などがそれぞれの山を築いている。(Reuters)
6) 収益モデル/“大赤字”論
是々非々
- OpenAI は 2025H1 で 43 億ドル売上との報。にもかかわらず大幅赤字という報道も相次ぎ、推論コストと S&M/株式報酬が重い。ここは「儲からない業界」ではなく、スケール期のコスト先行体質と読むのが中立的。(Reuters)